ETFは、Exchange Traded Fund（取引所で売買されるファンド）の頭文字で、上場投信ともいいます。ETFの運用内容は指数連動型（インデックスファンド）で、日経平均株価などの指標に連動するように運用されています。

一般の投資信託の購入・解約はファンドの資金を直接出し入れする形を採ります。投資家が購入すればファンドにお金が入り信託財産が増え、解約すれば信託財産が減ります。

一方、ETFを売買するには、取引所に注文を出して既に保有している人（売りたい人）から買います。換金する時も取引所に注文を出し、買いたい人に売ります。したがって、ファンドの信託財産自体は増減しないまま、転売されていくことになります。

そこで売買される値段は、市場での時価になります。高くても買いたい人が多ければ値段が上がり、安くても売りたい人が多ければ値段が下がることになります。

ただし、ETF自体の価値（基準価額）は投資対象とする株価指数などに連動するように運用されていますから、そこから大きく離れた値段で売買されることは理論的にはありません。

例えば、日経平均が5％上がっている時に、ファンドの売買値段が6％上がっていたとすれば、そのETFの値段はファンドの価値に比べて高すぎるので、それ以上の値段で買いたい人はいないはずです。むしろ売りたい人が増えるので値段が下がり、結局は日経平均の上昇と同じ程度で落ち着きます。

短期的には売る人・買う人のバランスでブレることがありますが、長期的にはETFの売買値段はそのETFが投資対象とする指数に連動してきくことになります。

まず、一般の投資信託（インデックスファンド）と共通するメリットがあります。

値動きが分かりやすい

ETFはインデックスファンドですから、個別の株式のように企業分析などが必要なく、連動する対象の株価指数を見ていれば値動きが分かるというメリットがあります。

売買単位が小さい

ETFの売買単位は、ファンドごとに異なりますが、小さいものでは1万円以下から買うことができ、株式に比べると概ね小さな金額から投資できます。

次に、ETF特有の特徴には次のようなものがあります。

コストが低い

ETFの信託報酬（運用管理費用）、概ね0.1％～1.0％程度で一般の投資信託よりも低い水準です。このため、ファイナンシャルプランナー（FP）のアドバイスでは、一般のインデックスファンドよりもETFをお勧めすることが多いようです。

日中のいつでも売買できる

一般の投資信託では、一日1回、市場の終値を反映した基準価額でしか購入・解約ができません。一方、ETFは取引所が開いている時間内であれば、随時値段が付いて変化する価格で注文できます。例えば、午前中に日経平均が値下がりし、午後になって上昇したような場合、一般の投資信託では上昇した後の終値を反映した値段で購入することになりますが、ETFでは午前中に注文を出せばその時の安い値段で買うことができます。午前中に買って、午後に売るといった弾力的な売買も可能です。

注意点としては、市場取引ですので短期的にはインデックスに連動していないことがあること、株式の注文方法（成行・指値）などを理解する必要があります。成行（なりゆき）とは「値段がいくらであっても買う・売る」とする注文方法であり、指値では「●●円までなら買う・売る」と値段の指定ができる注文方法です。慣れれば、注文方法を使い分けてリスク管理をすることができるのもメリットの一つです。

国内では、東京証券取引所でETFを売買することができます。投資対象のバリエーションは非常に豊かであり、次のようなものがあります。

国内株

日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）など市場全体の動きに連動するものや、大型株・小型株など株式の規模別、銀行株・電機株などの業種別、高い配当を出す株などのテーマ別など様々な切り口からETFが提供されています。

外国株

米国、中国、韓国など個別の国のほか、先進国のパッケージや新興国のパッケージなどもあります。

商品（コモディティ）、その他

ゴールドやシルバー、原油など商品関連があります。また、ETF（投資信託）ではありませんが、よく似た投資商品として、商品関連に連動する証券（ETN）もあります。
東京証券取引所のETFラインナップはこちらです。

海外ETF

ETFは、日本だけでなく海外の証券取引所にもあります。むしろ、ニューヨーク証券取引所や香港証券取引所の方が、ETFの歴史が長いくらいです。ただ、国内ETFは日本の証券会社であれば大概どこでも取り扱っていますが、海外ETFは海外株式の売買と同じなので、取扱っている証券会社が限られています。また、海外市場への発注は外貨建て取引ですので、株価変動だけでなく為替レートの変動に注意する必要があります。