投資信託にはいくつかのコストがあり、資産運用としてはマイナス要因となることは言うまでもありません。だからと言って、コストが低いファンドを買えばよいというものでもなく、自分に合ったサービスで、適正なコストのファンドを見つけたいものです。そこで販売手数料・信託報酬の比較方法と選び方をお伝えします。
投資信託にはいくつかのコストがあり、資産運用としてはマイナス要因となることは言うまでもありません。だからと言って、コストが低いファンドを買えばよいというものでもなく、自分に合ったサービスで、適正なコストのファンドを見つけたいものです。そこで販売手数料・信託報酬の比較方法と選び方をお伝えします。
販売手数料(申込手数料)は、投資信託の販売事務にかかる費用です。一つのファンドを複数の販売会社で取り扱っている場合、販売手数料は販売会社によって異なります。ファンド自体はどこで買っても同じファンドですから、そのサービス内容に見合った手数料の販売会社で買うのがリーズナブルです。
例えば、通貨ヘッジもからんだような複雑なファンドや情報が取りづらい海外の資産に投資するにあたって、プロから分かりやすい説明を聞きたい場合は、証券会社や銀行の担当者(対面営業)を通じて購入することになるでしょう。その場合、販売手数料は高めですが、運用中に疑問が生じたりした場合でも説明を求めることができます。ただ、対面営業では、担当者の実力によって説明やアドバイスのレベルに大きな違いがありますので、そこは注意点です。また、インデックス投信などシンプルなファンドや、投資家側に文書による説明だけでも理解する自信があるならば、手数料の低いインターネット証券などで購入するのがリーズナブルでしょう。インターネットの販売会社では、ノーロードといわれる販売手数料無料のファンドも多数そろっています。なお、最近では、証券会社や銀行を通さず、運用会社が直接販売するファンドもあります。それは、手数料が低く(または0%)、運用会社ですので充実した内容説明が期待できます。ただし、運用会社の直接販売では、当然のことながら、その会社が運用するファンドしか扱っていませんので、複数の運用会社にまたがってファンドを保有したい場合は、証券会社や銀行に比べて財産管理が面倒になる可能性があります。このように、販売手数料の率だけではなく、投資家各人の知識水準や利便性なども併せて考えながら、販売会社を選ぶのがよいでしょう。
なお、対面型の販売会社同士、インターネット証券同士など、同じチャネルでは手数料率を比較して、なるべく低コストの販売会社を選びたいものです。その比較の仕方は次の通りです。
そこに、販売会社のリストと手数料率が書かれています。
信託報酬は、同じファンドならどこの販売会社で買っても同じ料率です。したがって、比較するならば、ファンド同士の比較となります。一般に、新興国への投資など未成熟な市場や情報が取りにくい市場へ投資するファンドは高く、インデックスファンドのようにシンプルなものは低い傾向にあります。投資対象や投資内容などを第一にファンドは選ぶべきですが、ファンドを絞り込んでいき、同種同類ファンドのうちどちらにしようかといった場面では、信託報酬の水準を選択の材料にします。
ファンド間の信託報酬率の比較には、モーニングスター社のホームページが便利です。
そこで信託報酬とリターン(運用成果)のランキングが出ています。また、同ホームページの投資信託の条件検索ではコストも検索条件に入れることができます。ファンドが2-3本に絞られているようであれば、個別のファンドのページで信託報酬をチェックすることもできます。